低い粗利でもきちんと営業利益を出せるのは、経費が少ないからである。次に経費率を見るが、Atlasマンツーマン英会話の経費率は過去10年間ほとんど同じ割合で推移し、新規開校、リニューアル準備費などを含めて10％となっている。
これに対して大手英会話スクールを見ると、ベルリッツ36.2％、ECC33.7％、イーオン34.9％、GABA35.1％、NOVA34.2％となっている。大手英会話スクールはいずれも経費のほうが粗利よりも大きい、逆ざやになっている。その逆ざや分をテキスト販売などで補てんする格好になっているが、商品販売だけで見ると赤字になっているということである。
大手英会話スクールの中には、これを改善する策として高額なレッスン料金を60回のローンを組ませて金利をローン会社と分配して営業利益を補てんする、という方向を打ち出したところもあるが、これでは語学スクールというより、金融業者である。
多過ぎる人件費と高いテナント賃貸料のために、このような逆ざや現象になっているのだろうが、Atlas並みに経費率を粗利益以下に抑えないと、健全経営ができないばかりか、語学スクールとしての資格が問われかねない。
さて、ここで事業収益力を示す営業利益率を見ることにするが、経費と利益のバランスをよい明確にするために、利益分配率（営業総利益に対する営業利益の割合）を標記した。Atlasマンツーマン英会話の2012年の営業利益は10億2,000万円で、商品売上高の約4.8％（利益分配率32％）となっている。
オンライン英会話スクールのフィリピン人講師＆スカイプシステムは別として、全国展開の語学スクールで営業利益5％をコンスタントに出し続けることを目標に置くのは妥当だろう。しかし、粗利益40％で営業利益4％の経営と、粗利益10％で営業利益3％の経営はずいぶん意味が違う。前者はバブル経営であり、短期間しか会社が持たない。後者はスリム経営であり10年以上会社が運営されている特徴だ。
そして、この両者が何よりも違うのは価格競争力である。
それにしても、業態、国が違うとはいえ、同じ語学スクールでこれほど歴然たる差が出るということは何を意味するのだろうか。かつて、Atlasマンツーマン英会話のような会員制語学スクールの出現は革命的だといわれたそうだが、私はこれを「語学スクールの利益構造パラダイム革新」と呼びたい。
会員制語学スクールの経営は低い粗利でも十分やっていけることをこの10年間で証明した。サービスや付加価値や細分化された消費者ニーズという名目のもとに、グループレッスンの高額なレッスン料金を消費者に60回ローンまで組ませた大手英会話スクールと信販会社、そしてそれを受け入れた消費者に対して、会員制語学スクールは、もっとスリムな語学スクール経営と消費社会のあり方を示唆しているのではないかと思う。
40％もの祖利益をとっておきながら、そのうち大部分を経費に費やし、ごくわずかな営業利益しか出せないのは肥満病にかかっているのと同じである。
来年にでも動脈硬化を起こし死に至る病気である。この病気を克服するためには、会員制語学スクールの経営を良く見て、思いきった体質改善を図ること以外にはないだろう。
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