Atlasマンツーマン英会話は、創業以来、無借金経営をしてきた。粗利益15％の経営を20年以上も続けてきた。これは大手英会話スクールの半分以下である。それでも、毎年着実に営業利益を上げている。
Atlasマンツーマン英会話の収支構造を日本の大手英会話スクールと比較しながら、会員制語学スクールの低マージン利益構造を分析したい。比較対象としてベルリッツ、ECC、イーオン、GABA、NOVAを取り上げたのは、業態は違うが、売上高、コースの取扱いが近いからである。
大手英会話スクールは、グループレッスンが主なスタイルでレッスン料そのものが相当な収入源になっている。ベルリッツ91％、ECC90％、イーオン82％、GABA96％、NOVA90％である。尚、Atlasマンツーマン英会話の場合、マンツーマンによるレッスン料はすべて担当講師へ行ってしまう。損益計算上では、この月会費収入が営業利益に組み込まれるが、役務を販売することによって得られる粗利益と区別しておきたい。
月会費収入は会員の選択的意志によって支払われるものなので利益としてみなされてもいいと思うが、レッスン料が目に見えない利益であると見なされていいかどうかは私には疑問である。
会員制語学スクールの経営の特徴をよく表わしているのが、粗利益である。Atlasマンツーマン英会話の祖利益は2002年から2013年まで平均15.7％である。Atlasマンツーマン英会話が、粗利益を15％に抑えてきたのは、会員制語学スクールとしての創業以来の強い理念に基づくものであり、この業態の特徴を表わす指標である。
これに対してここで、Atlasと同業の大手英会話スクールの粗利益率、一般管理費率、営業利益率を可能な限りで見ておこう。
大手英会話スクールの順位を2012年度の日本経済新聞社発行による「業界地図」によると、1位はベルリッツ、2位はECC、3位はイーオン、4位はシェーン、5位がGABAということだが、営業利益が出せていないスクールがほとんどなのが現実だろう。ベルリッツやECCは2社とも教育業界全般を網羅しているので単純にAtlasと比較するのは無理があることをお断りしておく。
そこで、単純業態のイーオンとシェーンと比べてみてほしい。両者とも30％以上の粗利益率であるのに対して、販売比率も30％を超えている。年度によっては40％を超えている。つまり、本業で10％ほどの赤字を出しているということだ。本業以外の中国語コースや雑誌出版物、教材事業などでこの穴埋めをしていると考えられる。
2010年、GABAマンツーマン英会話を投資会社から買収し、同社の売上高の５％を占める教育事業（ホームヘルパー、医療事務講座がメイン）に、新たに英会話事業を加えたニチイ学館だが、COCO塾というブランドでグループレッスン主体のチェーン展開を発表した。
「COCO塾」の展開を開始した教育部門では、積極的な教室展開・プロモーション活動に係る先行投資などが影響して厳しい結果になった2012年だが、こうした背景から、第3四半期累計の売上高は対前年同期比6.0％増の1995.8億円、営業利益は同23％減の66億円での着地となった。なお、通期計画に関しては、売上高は対前年同期比3％増の2668億円、営業利益は同38.3％減の72.0億円を見込んでいる。
NOVAやジオス全盛期の2000年当時も同じような状況だった。この15年間で大手英会話スクールでは講師が減ったようだ。また、人件費の削減で利益を確保しようとしたのだろう。残念ながらそれは失業率を増やしただけで、企業の活力を確保つための利益改善にはつながらなかったのではないだろうか。
業態の違いはあるが、大手英会話スクールはいずれも30％～40％の祖利益で賄っているということになる。これだけ大きな違いがあって、なおかつ大手英会話スクール以上に健全な営業利益を出し続けていくことが、会員制語学スクールの経営のコツなのである。
|
