Atlasマンツーマン英会話の日本進出のプロセスや方法とその背後にある考え方について述べる。これまで日本には多くの英会話スクールがあるが、外資系スクールといえばベルリッツとシェーンのみである。それだけにAtlasマンツーマン英会話の日本市場への参入には、各方面から関心が寄せられていた。
Atlasマンツーマン英会話が日本進出を検討し始めたのは、1998年頃ではないかと思う。99年には韓国や台湾、中国本土で検討しはじめた。それと前後して、にほんからもテナント誘致やベンチャーパートナーなどの話があり、ピーター・ヨネナガ氏が投資する選択肢として検討されていたほどだ。
北海道、札幌市などからの誘致
2000年に北海道の企業や第3セクターなどからAtlasへ誘致交渉を行った。私もそれに同行して誘致交渉のお手伝いをさせてもらったが、大手IT企業や大手英会話スクールからのパートナーシップ提携などの話もあったそうである。
Atlas Co. USAのピーター・ヨネナガ氏は、北海道や札幌市からの誘致交渉を受けて1ヵ月ほど視察のために札幌に滞在している。その後、滞在を延長してAtlasマンツーマン英会話とオンライン英会話スクールeAtlasを開校した。
大手IT企業、大手英会話スクールなどからの提携話
2000年、Atlas Co. USAは日本の大手IT企業や大手英会話スクールかた相次いで訪問を受けた。両者ともインターネット回線を利用したオンライン英会話スクールを開講予定で、Atlasが日本で事業を始めるにあたって日本企業の力を借りたいのは、人材・情報収集・ホームページによる広告宣伝の3点ということだった。
話しにあった2社は優秀なプログラマーと外国人講師を持っているのでこの3点を満たしていたのでベンチャーを組むのには最適だった。
しかし、日本企業側とAtlas側の意図は最初から微妙にずれていたようである。Atlasマンツーマン英会話では、まず50対50のベンチャーを組んで、」そのジョイントがソフト開発を進めるという考え方であった。それに対し、日本側はジョイントベンチャーを組むことに消極的になり、彼らとしては、投資だけしてAtlasを宣伝したいと考えていたようである。
結局、日本側はフィリピン国内の日本企業と提携し、Skypeを利用したオンライン英会話スクールを始めた。大手英会話スクールはその後倒産したが、開発行為が思ったより時間がかかるということでこの大手英会話スクールのほうから断念してこの話は終わってしまった。
その後、大手英会話スクール数社と会食をしながら今後の展開を話しあうことにしたピーター・ヨネナガ氏だが、残念ながらほとんどの担当者の熱意は感じられずに、例えばN社は外資系語学学校との提携に積極的な会社で、日本全国に500校、海外に50校ほどの英語学校を展開していた。
会員制語学スクールのAtlasマンツーマン英会話の市場性については、否定も肯定もしない、という態度だったと思う。
E社との話し合いも何となく結論が出ないままに終わっている。E社よりさらに消極的な印象を受けたが、E社との話し合いも何となく結論が出ないままに終わっている。E社よりさらに消極的な印象を受けたが、E社は、当時買収した中国語スクールと留学代行会社の経営がうまくいかず、サービス強化の方向に軌道修正しているところであった。また、グループ全体の経営が悪化していたために、新しい提携先を持つことは考えられなかったのだろう。
B社とは、社長と1回お会いしただけで終わっている。B社の場合、長期的に経営不振が続いていており、その上、2002年にスタートした上海に本社を持つIT企業とのジョイントベンチャーが失敗に終わり、わずか4年あまりで撤退することになった。
B社は全国に50校ほどの語学スクールを持っていたが、不振校が多く、それらを語学スクールから子ども向け塾に業態変更する計画だった。しかし、それが失敗したことにより、Atlasや他の外資系企業とのジョイントベンチャーには消極的だった。
以上の事例が示すように、Atlasマンツーマン英会話とのジョイントベンチャーを積極的に考える日本企業は見つからなかった。当時、円高が進み、景気がどこまで落ちるか分からない時期でもあった。しかしそれよりも、日本の英会話スクールやIT企業が「会員制語学スクール」という業態について、興味を持っていたが、その市場性については疑問を持っていたことは明らかである。
また、日本の多くの英会話スクールは1990年代から中国や台湾などアジア市場の視察を熱心に繰り返し、アジアの動向を常に見ていた。
中でも並はずれて注目されたのがジオスだ。このジオスが90年代から海外留学先業態に力を入れ始め、他の大手英会話スクールもそちらの方に注目が移っていったこと、また、ジオスの子会社の業績が2000年に入り良くなかったために、すでに外資系企業の時代は過ぎようとしていると、日本企業が考えたのかもしれない。
もしそう考えたのだとすれば、その後も年10％台の成長率で伸びているAtlasマンツーマン英会話の業績を見ればそれは間違いであったことになる。
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